家の解体で家具をそのままはダメ？最適な処分方法と残すと損する理由を解説

本記事では、解体時に家具を残してはいけない理由と最適な処分方法について解説します。家財道具を残したまま解体を依頼した場合、余計な費用が発生する可能性が高いです。多くの解体業者では、残ったままの家具の処分は外部に依頼するため、仲介手数料がかかります。

解体工事も不用品の処分も任せたい場合は、粗大ゴミ回収隊が便利でお得です。家財道具の回収はもちろん、家の解体も対応できるので、他社より安く済みます。

家の解体で家具をそのままはダメ？理由3選

家を解体する際、どこまで片づけるべきか迷うことが多いですが、残していいものはありません。家具をそのままにするとダメな理由を解説します。

解体費用が高くなる

解体工事では、タンスなどの家具を一緒に解体できません。家屋の解体作業に加えて、撤去作業を追加で行う必要があります。しかし、解体業者の認可では家財道具の処分に対応できないため、不用品回収業者に依頼しなければならず、仲介手数料が発生してしまいます。

戸建ての場合、家財道具などの残置物をすべて解体業者に依頼すると、最低でも10万円の費用が必要です。自分で不用品回収業者に依頼することで仲介手数料が不要になり、回収にかかった費用も明瞭になるため、納得して家具を処分できます。

また、処分が簡単な家具であれば、自治体で粗大ゴミとして処分することも選択できます。家具をそのままで解体業者に任せる前に、不用品回収業者の無料見積りを活用して比較することが大切です。

無料 相談・見積りをする

解体作業の妨げになる

家具が残っていると、解体作業の妨げとなり、作業効率が低下します。家財道具を残したままでは解体できないため、家屋からの搬出作業が終わるまで工事が進められません。

家財道具を回収する不用品回収業者と日程の調整も必要なため、希望する期間に解体工事が終わらない場合があります。工期遅れを避けるために人件費が増加し、最終的な解体費用が高くなることも考えられます。

家屋の解体作業をスムーズに行うために、家具は事前に処分しておきましょう。

環境負荷が大きい

家具を不適切に処分すると環境負荷が大きくなってしまいます。一部の解体業者は、家具の埋立や焼却処分を行い、処分費用を請求される場合があります。

しかし、家具には木材や金属、プラスチックなど、さまざまな素材が使われており、資源としても再使用が可能です。適切にリサイクルやリユースを行うことで、環境負荷を減らせます。ただ、リサイクルへの取り組みは、手間や時間がかかってしまいます。

不用品回収業者へ依頼することで、手間なく廃棄物の削減や資源の有効活用につなげられます。環境への負担を軽減するためにも、家具はそのままにせず、適切に対処しましょう。

家の解体前に知っておきたい家具の処分方法

家具の代表的な処分方法を詳しく解説します。解体工事に合わせて適切に処分しましょう。

自治体で捨てる

不用になった家具は自治体で捨てることが可能です。事前に手続きを行い、粗大ゴミシール(処理券)を購入して指定の回収場所に持ち出すことで、不用な家具を回収してもらえます。粗大ゴミシールの料金は自治体によって異なるため、事前に公式サイトや窓口で確認が必要です。家具の処分にかかる粗大ゴミシールの料金は、以下のとおりです。

ただし、自治体によっては回収できないものもあります。たとえば、三重県松坂市では、ソファーの回収は行っておらず、処理センターへ直接持ち込まなければなりません。リクライニング機能が付いているソファーについても、自治体によって対応が異なるため注意が必要です。

また、婚礼ダンスなどの重い家具は自治体では回収できない場合があります。愛知県春日井市では50kgを超えるものは回収できません。さらに、自治体で家具を粗大ゴミとして処分する際、以下の注意点があります。

• 回収に1週間以上かかる
• 1回で回収できる数が決まっている
• 回収場所まで持ち出さなければならない

自治体で家具を捨てると費用を抑えられますが、処分を計画的に進めなければなりません。不用品それぞれに粗大ゴミシールの購入が必要になるため、処分するものが多いと費用が高くなる場合もあります。

自治体で家具を処分する際は、分別ルールの確認を行い、処分が難しい場合は別の方法も検討しましょう。

リサイクルショップに売却する

状態の良い家具は、リサイクルショップに売却することが可能です。特にブランド家具やアンティーク家具は高値で買い取りが期待できます。

ただし、必ず買い取ってもらえるとは限りません。カビが発生しているものやデザインが古いもの、既成サイズと異なるものは売却が難しいです。不用品の回収を行っていないため、売却できないものは持ち帰らなければいけません。

リサイクルショップへの売却を考えている場合は、事前に買取条件の確認を行いましょう。

不用品回収業者に依頼する

家具を手間なく処分したい場合は、不用品回収業者への依頼が最適です。ソファやベッドなど、一人では運べない大型家具も、スタッフが丁寧に搬出してくれます。

回収された家具は、状態によってリサイクルやリユースが行われるため、環境への負担を抑えることも可能です。業者によっては、即日回収や深夜対応ができるため、解体工事のスケジュールに合わせやすいメリットもあります。

また、不用品が多い場合は、定額で処分できる積載プランがお得で便利です。不用品の量に応じてプランを選べるため、料金が明瞭でスムーズに処分できます。不用品回収業者の積載プランの料金相場は、以下のとおりです。

家の解体で家具を残すと損をします

住宅の解体において、家具を残したままでは工事を進められません。解体業者に残置物の処分を任せられる場合がありますが、家具を残すと損をします。解体業者は不用品を処分できる許可を得ていないため、不用品回収業者に依頼している場合が多いです。解体業者が間に立つため、直接依頼するよりも高い処分費用が請求されてしまいます。

残していいものとされる、金属製の棚やケーブル類についても注意が必要です。鉄やステンレス、銅などの金属は専門のリサイクル業者で買取を行っています。しかし、住宅から出る金属は少量しか出ず値段が付きづらいです。手数料を求められる場合もあるため、残して得をすることはありません。

家の解体で追加料金の発生を避けるために、家具や家電などの家財道具の処分を解体業者に任せず、不用品の回収を専門にしている業者へ直接依頼しましょう。こちらの記事で、家具の回収におすすめの不用品回収業者をご紹介しています。

家具の回収が可能な不用品回収業者おすすめ5選！引っ越し時の処分にも対応

家の解体で注意すべきこと

家の解体において注意すべき5つのポイントを解説します。余計な費用やトラブルを避けるため、ぜひ参考にしてください。

自治体の分別ルールを守る

自治体の分別ルールを守って家財道具の処分を進めましょう。中でも、照明器具の捨て方について注意が必要です。各自治体の照明器具の分別区分と捨て方は、以下になります。

また、照明に使用されている蛍光管は貴重な資源です。蛍光管はガラスで作られているため、断熱材や水銀にリサイクルできます。自治体によって回収方法が異なるため、分別ガイドの確認を行いましょう。

家電4品目を正しくリサイクルする

エアコンやテレビ、冷蔵庫や洗濯機などの4品目は家電リサイクル法に基づいて処分しなければなりません。不適切に処分すると罰則の対象になる可能性があります。家電4品目はリサイクル料を支払い、指定引取場に持ち込むことで、適切にリサイクルされます。

しかし、家電4品目は50kgを超えるものが多く、自力で指定引取場への持ち込みは現実的ではありません。さらに、エアコンの取り外しには専門的な知識が必要で、無暗に行うとケガや事故を招く恐れがあります。

家電4品目を処分する際は、不用品回収業者や家電量販店の回収サービスの活用を検討しましょう。家電リサイクルについて、こちらの記事で詳しく解説しています。

家電リサイクルとは？持ち込みと回収処分が選べる！リサイクル券や料金も解説

ライフラインの停止手続きを忘れずに行う

電気・ガス・水道などのライフラインは、解体前に停止手続きを持って行って下さい。停止手続きを忘れてしまうと、大きな事故やトラブル、工期が延長される原因になります。立ち合いが必要になる場合もあるため、各窓口に問い合わせて確認しましょう。

また、インターネットやケーブルテレビなどに契約している場合も注意が必要です。通信ケーブルの所有権は通信会社にあるため、解体業者では取り外せません。撤去までに2週間以上かかることもあるため、早めに対応することが大切です。

家の中の貴重品や思い出の品を確認する

家の中に貴重品や思い出の品が残っていないか確認しましょう。解体工事が始まってしまうと、家の中に立ち入ることはできません。タンスの裏や引き出しの奥など、貴金属や現金などの貴重品が見つかる場合があります。

解体工事が始まる前にしっかりと確認し、大切なものを紛失しないように注意してください。

解体業者選びは慎重に行う

解体業者選びは慎重に行うことが重要です。残念ながら、違法な行為を行う業者が存在しています。

過去に、岐阜市の山中で、産業廃棄物が推定56万7000立方メートルも不法投棄されているのが見つかりました。三重県の開発事業に関わった業者が廃棄物10.5tを不法投棄した事件も発生しています。

個人宅の解体においても、解体工事で出たコンクリートや石膏ボード、レンガなどを埋め戻す悪質な業者もいます。回収を求めたとしても、解体業者が埋めたことを立証しなければならず、解決することは難しいです。

トラブルを避けるため、家具などの不用品はきちんとした手順で処分してから解体を依頼するか、粗大ゴミや不用品の回収と解体の両方を一挙に対応できる粗大ゴミ回収隊にご依頼ください。

もし、解体業者を選ぶ際は、以下のことを確認してください。

• 産業廃棄物処理の資格を得ている
• マニフェストを発行してくれる
• 複数の解体業者から見積もりを取る

マニフェストとは、解体工事で排出された産業廃棄物が適正に処理されているのかを記録する書類です。解体工事終了後に業者へ依頼することでマニフェストが確認できます。ただし、一般家庭から出る家具や家電は産業廃棄物ではありません。

口コミや施工実績なども確認し、信頼できる解体業者や粗大ゴミ回収隊を選びましょう。

家の解体も残った家財道具の処分も粗大ゴミ回収隊にお任せ！

家の解体も残った家財道具の処分も、すべて「粗大ゴミ回収隊」にお任せください。不用品の回収はもちろん、解体工事やがれき撤去も対応できます。すべてまとめて依頼できるため、別々の業者に依頼するより費用を抑えることが可能です。

解体工事の費用は、立地条件や建物の大きさ、構造によって異なります。

粗大ゴミ回収隊では、最短25分で駆けつける無料見積もりを行っていますので、お気軽にご相談ください。ご相談や料金に満足いただけなかった場合のキャンセルも無料です。