電動バイクの処分方法4選を紹介！廃車の手続き方法や処分費用も解説

本記事では、電動バイクの処分方法を紹介します。

電動バイクは短距離の移動に便利な乗り物ですが、処分の際は所定の手順を踏まなければなりません。

特に、廃車にする場合は手続きも必要となり、簡単に手放すことはできないでしょう。

そこで今回は、電動バイクの処分方法や処分にかかる費用とともに、手放すタイミングや手続きについてまとめました。

処分の際の注意点も紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

電動バイクを処分する方法4選

電動バイクを処分する方法は、以下の4つです。

• 買取を依頼する
• 指定引取場所に持ち込む
• 廃棄二輪車取扱店に引き取ってもらう
• 不用品回収業者に依頼する

状態が良い場合は買取、廃車を検討するような状態であれば引き取りや回収を依頼するのがおすすめです。

それぞれの内容を詳しく解説します。

買取を依頼する

1つ目は、買取を依頼する方法です。

比較的新しく、廃車を検討するような状態ではない場合は、電動バイクを取り扱う店舗で買取を依頼しましょう。

主に、リサイクルショップやバイク店などで買取を受け付けています。

中には、出張買取に対応しているところもあり、自宅付近まで電動バイクを査定しに来てくれるので、手間をかけずに売却することが可能です。

しかし、古いバイクや傷のついたバイクは、値段が付かないこともあるので注意しましょう。

指定引取場所に持ち込む

2つ目は、指定引取場所に持ち込む方法です。

全国にある指定引取場所に持ち込むと、リチウムイオンバッテリーを積んだまま無料で引き取ってもらえます。

ただし、引き取りができるのは以下の条件を満たしている場合のみです。

• 国内メーカー4社が販売した電動バイクである
  （HONDA・YAMAHA・SUZUKI・Kawasaki）
• 廃車手続きが完了している

国内メーカー4社が国内で販売した車両の中で、廃車手続きが完了している電動バイクのみが持ち込み可能です。

取り外したリチウムイオンバッテリーのみ、パーツの揃っていない電動バイクなどは引き取りできません。

対象外の電動バイクであっても、リチウムイオンバッテリーを外した状態であれば、回収してもらえます。

持ち込みには書類の用意、最寄りの指定引取場所の確認なども必要です。

指定引取場所は47都道府県すべてにありますが、自宅付近にない場合もあるので注意しましょう。

廃棄二輪車取扱店に引き取ってもらう

3つ目は、廃棄二輪車取扱店に引き取ってもらう方法で、「廃棄二輪車取扱店」のステッカーが貼ってある店舗で対応してもらえます。

自宅まで引き取りに来てもらえるため、電動バイクを動かせなかったり、自身で運べなかったりする場合にも利用できます。

ただし、引き取りに来てもらう場合は運搬費用などが必要ですが、かかる費用は依頼先によって異なります。

不用品回収業者に依頼する

4つ目は、不用品回収業者に依頼する方法です。

不用品回収業者は自宅やバイクを置いている場所まで回収に来てくれるので、故障などで一切動かないバイクの処分にも向いています。

また、電動バイク以外に処分したい不用品があるときにもおすすめです。

難しい手続きや問い合わせなどは必要なく、見積もりの依頼をするだけで手軽に利用できます。

作業は全てプロのスタッフが行ってくれるので、手間をかけずに処分できるのも嬉しいポイントです。

電動バイクの処分費用をチェック

次に、電動バイクの処分費用を紹介します。

廃棄二輪車取扱店に引き取りを依頼する場合と、不用品回収業者に依頼する場合の費用をそれぞれ見ていきましょう。

廃棄二輪車取扱店に引き取りを依頼する場合

廃棄二輪車取扱店に引き取りを依頼する場合の費用は、運ぶ距離や依頼する店舗によって異なります。

基本的には「運搬料」がかかり、廃車手続きが済んでいない車両については、別途で「廃車手続き費用」が発生します。

詳しい費用は、店舗ごとに大きく異なるため、直接の問い合わせが必要です。

電動バイクの種類や自宅の住所などを伝え、どれくらいの費用がかかるのか聞きましょう。

不用品回収業者に依頼する場合

不用品回収業者に依頼する場合の費用は、以下の通りです。

上記に記載しているプランは、指定サイズのトラックに積めるだけの不用品を載せ、定額で回収するパックプランです。

一般的なサイズの電動バイクの場合は、軽トラックまたは1.5tトラックに載せて処分してもらえます。

パックプランを利用した場合は、他の不用品も一緒に回収してもらえるので、引っ越しなどに伴って電動バイクを処分したい場合にもおすすめです。

電動バイクと一緒に使っていたヘルメット、グローブやジャケットなども一緒に回収してくれます。

単品回収の相場は、5,000円〜10,000円程度です。

バイク本体だけでなく、付属品も一気に処分してスッキリさせたい場合は、パックプランを利用しましょう。

電動バイクを手放すタイミングは？

電動バイクを手放す、処分を検討するタイミングは、基本的にバッテリーや本体が寿命を迎えるときです。

もちろん、買い替えや引っ越しなど寿命以外のタイミングも考えられますが、ここではバッテリーと電動バイクの本体に分けて、それぞれの寿命を詳しく解説します。

バッテリーの種類と寿命

電動バイクに使われているのは、ほとんどが「リチウムイオンバッテリー」です。

リチウムイオンバッテリーは小型で脱着がしやすく、バッテリーを取り外して充電する必要のある電動バイクに向いています。

また、電池残量が少なくなってきても出力が安定しており、安心して走り続けられるのも魅力です。

大容量のタイプが主流なので、やや長い距離を走りたい場合であっても、電池がしっかり持ってくれます。

リチウムイオンバッテリーの寿命は、およそ3年ほどです。

使う頻度や充電の仕方などによっても異なりますが、3年を超えたタイミングで交換を検討しましょう。

電動バイク本体の寿命

電動バイクは、その名の通り電気で走るタイプのバイクです。

ガソリンで走るバイクとは異なり、充電器などを使ってバッテリーを充電することで道路を走れます。

バイク本体の耐用年数は7～8年ほどで、バッテリーよりも長めです。

そのため、2～3回程度バッテリーを交換する間は電動バイク本体を使い続けられるでしょう。

ただし、使い方によっては寿命が大幅に短くなることも考えられるので、長く乗りたい場合は雨の日の使用を避けるなどの工夫が必要です。

電動バイクの処分で注意すべきポイント

電動バイクの処分で注意すべきポイントは、以下の3つです。

• バッテリーは自治体では回収不可
• 廃車には手続きが必要
• 4月になると税金の支払い義務が生じる

それぞれの内容を詳しく見ていきましょう。

バッテリーは自治体では回収不可

電動バイクに用いられている「リチウムイオンバッテリー」は、処理困難物となっているため、基本的に自治体のゴミ回収や持ち込では受け付けていません。

バッテリーをそのまま捨てることはできないため、必ず専門の業者や店舗に連絡してください。

新たにバッテリーを購入した場合は、購入先のカー用品店などで引き取ってもらえるケースもあります。

ただし、回収費用がかかることも多いので、気になる場合は事前に確認しましょう。

電動バイク本体はもちろん、バッテリーをむやみに捨てる行為は不法投棄です。

廃車には手続きが必要

電動バイクを処分する際は、必ず廃車手続きが必要です。

廃車手続きは各自治体の市役所の担当課または郵送で受け付けており、必要書類やナンバープレートを持っていくと受理してもらえます。

主に、必要なものは以下の通りです。

• 廃車にしたい電動バイクのナンバープレート
• 標識交付証明書
• 本人確認書類
• 本人以外が窓口に行く際は委任状

ナンバープレートと標識交付証明書、本人確認書類があれば手続きが可能です。

郵送で手続きをしたいときは、市役所の担当課宛てに必要な書類やナンバープレートを送付すると手続きができます。

返送用の封筒を同封しておくと、廃車証明書を郵送してもらえるでしょう。

何か、紛失したものがあるときは、市役所の担当部署に問い合わせてください。

本人以外が手続きをしにいくのであれば、必ず電動バイクの所有者に委任状を書いてもらいしましょう。

4月になると税金の支払い義務が生じる

電動バイクの所有には、税金がかかります。

出力ごとにかかる税金は、以下の通りです。

電動バイクの税金は、年額2,000〜2,400円です。

それほど高額ではありませんが、処分を検討している場合は4月を迎える前に手続きを済ませましょう。

4月1日の時点で所有していると、1年分の税金が発生してしまいます。

電動バイクの処分は「粗大ゴミ回収隊」にお任せ！

今回は、電動バイクの処分方法や処分にかかる料金、注意点などを解説しました。

電動バイクを処分する際は、内蔵されているリチウムイオンバッテリーの取り扱いに注意しなければなりません。

基本的に自治体では処分できないため、処分の際はプロの業者に依頼しましょう。

手軽に電動バイクを処分したいときは、不用品回収業者への依頼がおすすめです。

中でも「粗大ゴミ回収隊」はお得なパックプランを用意しており、電動バイクに関する小物の処分も同時に行えます。

バイクを停めているところまで回収に来てくれるので、動かす手間も一切ありません。

電動バイクの処分に困った際は、ぜひ一度ご相談ください。

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