東海地域のハードディスク（HDD）処分方法｜初期化だけでは危険！安全な捨て方ガイド

ハードディスク（HDD）を安全に処分する方法について、分かりやすく解説します。

ハードディスクを不用意に捨ててしまうと、詐欺被害や法的トラブルにつながる恐れがあります。安全に処分するには、データを完全消去し、正しい手順で処分することが欠かせません。

自治体や専門業者など、5つの処分方法を比較しながら費用相場と注意点を紹介します。手間をかけずに安全に処分するためのポイントを押さえていきましょう。

ハードディスク（HDD）の処分方法

ハードディスクは、パソコンやテレビ、レコーダーなどで利用され、写真や動画、録画データなど多くの情報を保存しています。不用になった際は、正しい方法で処分することがトラブル防止に重要です。

ハードディスクの処分方法には、以下があります。

処分方法によって、費用や手間は異なりますが、どの方法にもメリットと注意点があります。ここでは、それぞれの処分方法について、分かりやすく紹介します。

自治体の小型家電回収BOXを利用する

自治体が設置する小型家電回収BOXは、無料で手軽に利用できる処分方法です。一部地域では金属ゴミや不燃ゴミとして処分できる場合もありますが、環境省が定める小型家電リサイクル法により、再資源化の取り組みが進められています。

小型家電回収BOXは、市役所や家電量販店、スーパーなどに設置されており、営業時間内であればいつでも無料で投入できます。対象は外付けHDDやレコーダーなどが中心で、サイズや形状によっては入らない場合もあります。

再資源化を目的としているため、一度投入された機器は取り出せず、データの削除も行われません。小型家電回収BOXを利用する際は、自治体の公式サイトや窓口で対象を確認し、あらかじめデータを消去して投入しましょう。

家電量販店で処分する

家電量販店では、ハードディスクの回収対応が店舗ごとに異なります。多くの店舗ではハードディスク単体を受け付けておらず、店内や出入口付近に設置された小型家電回収BOXを利用するのが一般的です。

また、データ削除サービスを提供している店舗もありますが、回収と削除が別メニューになっている場合が多く、申し込み時に選択する必要があります。さらに、店舗によっては、ハードディスクの取り外しが別料金になっています。

家電量販店の処分では、ハードディスク単体を対象としていたり、受付可能な台数に制限を設けていたりする場合もあるため、事前に公式サイトや店舗窓口で対応を確認しておくと安心です。

専門業者に依頼する

専門業者に依頼する方法は、確実にデータを消したい方や、安全性を重視する方に向いています。作業完了後に、処理証明書の発行を依頼できる場合もありますが、対応の有無は業者によって異なります。

しかし、依頼から回収までに日数がかかるため、即日処分には向いていません。さらに、他の処分方法と比べて費用が高くなる傾向があり、コストを重視する場合は不向です。

また、無許可で営業する業者も存在するため、許可番号や証明書の有無を確認してから依頼することが重要です。手間をかけずに安全に処分したい場合は、専門業者よりもスピーディーに対応できる不用品回収業者の利用が現実的な選択といえます。

再利用目的で売却する

再利用を目的に売却する方法は、以下の点で推奨しません。

• 配送中の故障リスクが高い
• 買取条件が厳しい
• データ漏えいの危険性が高い

ハードディスクは精密機器のため、振動や衝撃に弱く、配送中に故障が起きやすい機器です。配送中の振動で動作不良が起きることもあり、後になって「動かない」「異音がする」といった理由で、返品やトラブルに発展するケースも少なくありません。

また、もっとも注意が必要なことが情報漏えいの危険性です。ハードディスクに残された個人情報や写真データから、持ち主がトラブルに巻き込まれた事例も報告されています。

安全性と手間を抑えたい場合は、売却よりも適正なルートでの処分を検討しましょう。フリマアプリは便利な反面、めんどうなことも多くあります。こちらの記事で、おすすめしない理由をまとめているので、参考にしてください。

メルカリで断捨離はめんどくさい？おすすめしない理由や手軽な処分法を解説

不用品回収業者に依頼する

不用品回収業者への依頼は、手軽さと安全性を重視する方に適した処分方法です。自宅まで回収に来てくれるため、自分で運搬したり分解して取り外す手間もありません。さらに、即日対応や夜間回収にも対応しており、希望に合わせた柔軟な対応が可能です。

回収後は、法令に基づいた適切な分別と処理が行われ、個人情報を正しく取り扱う体制が整っているため、安心して任せられます。一部の業者では、データの完全消去にも対応しており、データの取り扱いを重視する方にも利用しやすいサービスです。

また、ハードディスク以外にも、モニターやパソコン本体、ゲーミングチェアやデスクなど、どんなものでも処分できます。

不用品回収業者に依頼することで、手間をかけずに安全に処分が可能です。効率的に整理を進めたい場合は、不用品回収業者の利用を検討してみましょう。

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ハードディスク（HDD）処分にかかる費用相場

ハードディスクの処分費用について、処分方法ごとの費用相場を一覧でまとめました。

小型家電回収BOXの利用では、データ削除が自己責任になるため、処分までに手間や費用がかかります。

家電量販店で処分する際は、ハードディスク取り外し料金が別途必要（1,500円程度）になる場合があります。店舗によって費用が大きく異なるため、事前に公式サイトや店舗窓口で確認しましょう。

専門業者に依頼する場合、出張対応を希望すると追加で5,000〜10,000円程度が必要です。事前に見積もりを取り、他の処分方法を比較することで、納得してハードディスクを処分できます。

不用品回収業者の費用には、出張費用や人件費が含まれており、金額に見合うメリットがあります。さらに、不用品をまとめて処分できるトラック積載プランを活用することで、お得に処分が可能です。

トラック積載プランの相場は、以下になります。

トラック積載プランなら、処分が難しい大型家電や家具、自治体では処理できないものなど、どんなものでも回収が可能です。「粗大ゴミ回収隊」では、トラック積載プランが業界最安の9,800円から利用できます。

データの完全消去にも対応しているため、費用を抑えながら安全に処分したい方は、以下のボタンから気軽にご相談ください。

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トラック積載プランのメリットについては、こちらの記事で詳しく解説しています。

粗大ゴミ回収業者のトラック積載プランは実際どう？メリットデメリットを解説

処分前に必ずやるべきデータ消去の重要性

ハードディスクを処分する際に、もっとも注意すべきなのがデータの取り扱いです。ここでは、処分前に必ず行うべきデータ消去の重要性について、実際の事例や注意点を踏まえて解説します。

情報が流出する危険がある

ハードディスクにデータを残したまま処分すると、個人情報や機密データが第三者に流出する恐れがあります。情報の流出は企業だけでなく、個人でも起こる深刻な問題です。

ハードディスクに保存されている情報には、以下があります。

• 住所や氏名、電話番号などの個人情報
• クレジットカード情報や銀行口座情報
• 家族や仕事関係の写真、動画
• 業務資料や取引先とのデータ
• 各種アカウントやログイン情報

個人情報が悪意のある第三者の手に渡ると、なりすましや詐欺被害に発展する危険があります。

多くの方が初期化すれば安全と考えがちですが、データは完全には消えていません。一般的な初期化（フォーマットや削除）は、データの管理情報を消すだけで、実際のデータは記録領域に残っています。復元ソフトを使えば簡単に読み取れるため、初期化だけでは安全とはいえません。

また、壊れているから大丈夫という認識も誤りです。動作しなくても、内部の磁気ディスクが損傷していなければデータは復元が可能です。

データを守る意識が薄いと、自分だけでなく家族や取引先など、周囲の方にも被害が及ぶ恐れがあります。安全に処分するために、復元不可能な方法で確実に消去することが唯一の安全策です。

実際に起こった情報流出の事例

実際に、ハードディスクの処分をめぐるトラブルは、各地で報告されています。岐阜県美濃加茂市では、以下の問題が起こりました。

市内の中学校が2016年8月に事業者を通じて廃棄処分したハードディスクが、ネットオークションで転売されていたもの。同年11月にハードディスクの購入者から連絡があり、問題が発覚し、同市では購入者から同ハードディスクを回収した。

Security NEXTより引用

ハードディスクには、生徒や教職員の個人情報が残されており、データを完全に消去しないまま処分したことが原因と報じられています。

また、企業や個人を問わず、初期化済みとして販売した機器から、データが復元される例も報告されています。写真や契約書などの個人情報がそのまま残ってるケースもあり、情報の流出は現実的なリスクとして認識が必要です。

法的責任に問われる可能性

ハードディスクにデータを残したまま処分すると、トラブルにつながるだけでなく、法律上の責任を問われることもあります。 知らなかった、業者に任せたから大丈夫といった理由では責任を免れません。

会社や団体は、個人情報を扱う段階で個人情報保護法の対象です。顧客の名前や住所などが流出すると、行政から指導を受けたり、信用を失ったりする恐れがあります。

自治体や学校、病院などでは、より厳しい管理が求められます。情報漏えいが発生すると、担当者や責任者が処分されることも珍しくありません。

個人の場合でも、流出したデータが原因で他人に被害が出れば、損害賠償を求められることがあります。

データを削除せずにハードディスクを処分すると、後から深刻な問題を招く原因になります。安全に処分するために、確実なデータ消去を徹底しましょう。

ハードディスク（HDD）を安全に処分する手順

ハードディスクを安全に処分するには、正しい順序で準備を進めることが欠かせません。ここでは、ハードディスクを安全に処分する流れを、順を追って解説します。

1. 処分前にバックアップを取る

まず行うべきは、必要なデータのバックアップです。誤ってデータを消去すると、復元に手間や費用がかかり、場合によっては取り戻せません。重要な写真や業務ファイル、アカウント情報などを別の保存先に移しておきましょう。

バックアップの方法には、外付けHDDやUSBメモリ、クラウドストレージなどがあります。保存先を複数用意しておくと、機器の故障やデータ破損に備えられます。

2.データを完全消去する

データの復元を防ぐ消去方法には、専用ソフトや上書き処理による完全消去が効果的です。機器が壊れていて起動できない場合は、専門業者や不用品回収業者に依頼して安全に処理してもらう方法もあります。

消去後はパソコンなどと接続して、データが残っていないか確認すると安心です。自作PCから取り外したHDDも、保存データを確認し、適切に消去しましょう。

3. 処分方法を選ぶ

自治体回収は無料で手軽に利用でき、業者への依頼は安全性と手間の軽減に優れています。リサイクル目的で売却する方法もありますが、データ漏えいのリスクを伴うため注意が必要です。

どの方法を選ぶにしても、確実に処理してくれる業者か、データが残らないかを確認することが重要です。料金や処分のしやすさだけで判断せず、安全性を第一に選びましょう。

4.HDDの種類ごとに適した処分を行う

ハードディスクには、内蔵型と外付け型の2種類があり、構造が異なるため、処分時の対応も変わります。構造ごとの特徴は以下のとおりです。

• 内蔵型：分解が難しいため業者依頼が安全
• 外付け型：ケーブルを抜いてそのまま処分可能

ノートパソコンやレコーダーの場合、ハードディスクの取り外しは専門的な道具と知識が必要になるため、専門業者への依頼をおすすめします。

5.処分後の記録を残しておく

ハードディスクを処分したあとは、データ消去や回収に関する処分後の記録を残すことが大切です。記録を残すことで、万が一のトラブルにも対応できます。

専門業者に依頼した場合は、データ消去証明書や処理完了証明書を受け取り、保管しておきましょう。照明書類は、企業や事業者であれば監査や情報管理体制の証明資料としても活用できます。

個人の場合でも、処分した機器の種類や日付、消去方法を簡単に記録しておくことで、後から自分自身で管理しやすくなります。

データ消去の注意点

データ消去の際に見落としがちな注意点をわかりやすく解説します。

壊れた状態では初期化できない

見た目では壊れていても、内部の磁気ディスクにデータが残っている場合があり、第三者が専用機器を使えば読み取れる可能性があります。

しかし、ハードディスクが壊れた状態では、内部のデータを確認したり、消去ソフトを使って初期化したりできません。自分で消去できない状態でも、そのまま捨てず、専門業者や不用品回収業者に依頼して安全に処分しましょう。

初期化だけではデータは残っている

初期化は、あくまでデータの管理情報を削除するだけで、記録領域には内容が残ったままになっています。無料の復元ソフトでも簡単にデータを再生できるため、初期化だけでは情報漏えいのリスクを防げません。

データを確実に消去するには、高機能なデータ消去ソフトを使用するか、専門業者に依頼するのが確実です。

アカウント連携を解除しておく

ハードディスクを処分する前に、クラウドサービスやアカウントとの連携を解除しておくことも重要です。連携を残したまま消去すると、ログイン上限に達して新しい端末でアクセスできなくなることや、消去ソフトが同期中データを検出して停止することがあります。

アカウントを整理してから消去することで、後々のログイントラブルや同期エラーを防げます。

HDDとSSDで消去方法が異なる

HDDとSSDは内部構造が異なるため、同じ方法でデータを消去してはいけません。HDDは磁気ディスクに情報を記録しているため、上書き消去や物理破壊が有効です。

一方でSSDは、メモリチップにデータを保存しているため、上書きでは完全に消せない場合があります。誤った方法で処理すると、データが残るだけでなく、機器自体の寿命を縮めることもあるため注意が必要です。

ハードディスク（HDD）のデータ消去に関する質問まとめ

水没やマグネット（磁石）でデータは消える？

ハードディスクを水に浸したり、磁石を近づけたりしても、データは消えません。水没によって基盤や電子部品は壊れますが、磁気ディスクにデータは残っています。

また、マグネットを近づけても、一般家庭で扱える磁力では効果がありません。データを安全に消したい場合は、専門業者への相談をおすすめします。

ハードディスクを壊せばデータは安全？

外装を割ったり、ハンマーで叩いたりしても、内部の磁気ディスクが壊れてなければ安全ではありません。無理に自分で壊そうとすると、飛び散った破片でけがを負う危険があるため避けましょう。

安全かつ確実に処分したい場合は、データ破壊機を備えた専門業者や不用品回収業者に依頼するのが安心です。

分解してパーツを捨てれば安心？

分解しただけでは、データは残ったままです。ハードディスク内部の磁気ディスクが読み取れる状態なら、復元ソフトや専用装置で簡単にデータを再生できます。

また、分解作業には特殊な工具が必要で、内部部品を傷つけるとケガや感電の危険もあります。自分で分解は行わず、適切な方法で処分しましょう。

無料ソフトでデータを完全消去できる？

無料のデータ消去ソフトでも、一定の効果はあります。ただし、設定や使い方を誤ると、一部のデータが残ることがあるため注意が必要です。

確実に消去したい場合は、複数回の上書き機能を備えたソフトを使うか、業者に依頼するのが安全です。

消去にかかる時間はどのくらい？

データの消去時間はハードディスクの容量によって異なります。1TBのハードディスクを1回上書きするだけでも2〜6時間程度かかり、上書き回数を増やすとさらに時間が延びます。

パソコンを長時間起動させておく必要があるため、複数台をまとめて処理するのは現実的ではありません。時間や手間をかけず確実に処分したい方ほど、プロのサービスを検討する価値があります。

ハードディスク（HDD）の処分は粗大ゴミ回収隊にお任せ！

ハードディスクは、データの扱いを誤るとトラブルを招く原因になります。安全に処分するためには、信頼できる業者に任せることが重要です。

「粗大ゴミ回収隊」なら、ハードディスクのデータ完全消去（穴あけ）から回収、処分まで一括で対応します。個人情報やプライバシーの保護に努めて作業を進めるので、情報が漏洩する心配もありません。

また、パソコンやモニター、デスクやゲーミングチェアなどの不用品もまとめて回収可能です。軽トラック積載プランなら、業界最安9,800円のコミコミ料金で、コストを抑えながらスピーディーに処分できます。

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